令和4年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定の問題と解説【全73問】

考え方

地球環境に関する記述のうち，適当でないものを選びます。SDGsが17のゴールからなる国際目標であること，酸性雨がpH5.6以下の酸性の雨で生態系に悪影響を与えること，フロン排出抑制法が平成27年に施行されたことは，いずれも正しい記述です。

一方，我が国の温室効果ガス総排出量は2013年ごろをピークに減少に転じていますが，そのうちハイドロフルオロカーボン類（代替フロン）は，オゾン層を守るために従来のフロンから切り替えられた影響で，むしろ増加してきました。二酸化炭素は減っていても代替フロンは増えており，「ともに減少している」という記述は誤りです。

答え：1　二酸化炭素、ハイドロフルオロカーボン類ともに減少している

代替フロン（HFC）は「オゾン層は壊さないが強い温室効果を持ち，近年は増加傾向」という点を押さえておきましょう。CO2と一緒くたに「ともに減少」とする選択肢が引っかけです。

考え方

冬季の外壁結露に関する記述を確認します。室内の空気が動かないと壁の表面温度が下がって結露しやすいこと，外壁に断熱材を入れると熱通過率が小さくなって結露しにくいこと，壁内部の各点の水蒸気分圧を飽和水蒸気圧より低く保てば内部結露を防げることは，いずれも正しい記述です。

一方，暖房している室内では，暖かい空気は軽くて上へ，冷たい空気は重くて下へたまります。そのため床付近のほうが温度が低く，壁の表面温度も下がりやすいので，天井付近より「床付近のほうが結露しやすい」のが実際です。設問ニは「床付近の方が結露を生じにくい」としており，向きが逆で誤りです。

答え：4　床付近の方が結露を生じにくい

「暖房室は上が暖かく下が冷たい→冷たい床付近のほうが結露しやすい」という温度分布を押さえましょう。結露は表面温度が低い場所で起こる，という基本から考えると判断できます。

考え方

室内の空気環境に関する記述を確認します。直径10μm以下の浮遊粉じんが人体に影響すること，二酸化炭素濃度が20％程度以上で致命的な影響を与えること，VOCsがシックビル症候群の主要因とされることは，いずれも正しい記述です。

一方，一酸化炭素（CO）は無色無臭ですが，分子量は約28で，空気の平均分子量約29よりわずかに小さいため，空気より「軽い（比重が小さい）」気体です。二酸化炭素（CO2，分子量44）は空気より重いですが，一酸化炭素は逆です。設問ロは「二酸化炭素より比重が大きい」としており，しかも一酸化炭素は空気より軽いので，記述が誤りです。

答え：2　二酸化炭素より比重が大きいガスである

「一酸化炭素は空気より軽い，二酸化炭素は空気より重い」という違いを押さえましょう。分子量（CO=28，空気=29，CO2=44）で比べると軽重を判断できます。

考え方

流体に関する記述を確認します。キャビテーションが静圧の低下で気泡が生じる現象であること，粘性による摩擦の影響が壁面近くで顕著に現れること，液面を縮めようとする力が表面張力であることは，いずれも正しい記述です。

一方，ウォーターハンマー（水撃作用）の大きさは，管の中を伝わる圧力波の速さに関係し，管が硬いほど圧力波が速く伝わって衝撃が大きくなります。硬質塩化ビニル管は鋼管よりやわらかく（弾性率が小さく）変形して衝撃を吸収するため，ウォーターハンマーは鋼管より「発生しにくい」のが実際です。設問イは「鋼管よりウォーターハンマーが発生しやすい」としており，向きが逆で誤りです。

答え：1　硬質塩化ビニル管は鋼管よりウォーターハンマーが発生しやすい

「やわらかい管（塩ビ）は衝撃を吸収してウォーターハンマーが起きにくい，硬い管（鋼管）は起きやすい」という関係を押さえましょう。管の硬さと水撃の大小を結び付けて理解すると分かりやすくなります。

考え方

水平な管を空気が流れるとき，A点とB点の間の圧力損失⊿Pは，ベルヌーイの定理から求められます。全圧（静圧＋動圧）を使うと，次の関係が成り立ちます。

A点の全圧－圧力損失⊿P＝B点の全圧

まずA点の全圧を，静圧と動圧から計算します。動圧は(1／2)×空気の密度×速度² で求めます。

計算

図の条件は，A点の流速10 m/s，A点の静圧30 Pa，B点の全圧70 Pa，空気の密度ρ＝1.2 kg/m³です。

A点の動圧＝(1／2)×1.2×10²＝(1／2)×1.2×100＝60 Pa A点の全圧＝静圧＋動圧＝30＋60＝90 Pa

圧力損失⊿P＝A点の全圧－B点の全圧＝90－70＝20 Pa

答え：3　20 Pa

「全圧＝静圧＋動圧」「動圧＝(1／2)×密度×速度²」の2式を使い，A点の全圧を出してからB点の全圧を引く，という手順を押さえましょう。損失は全圧の差として求まります。

考え方

図は流速を計測する器具の原理を示しています。管の先端で流れを受け止めて全圧と静圧の差（動圧）を測り，その差を液柱の高さhとして読み取る器具は「ピトー管」です。

ピトー管では，動圧＝(1／2)×密度×速度² の関係から，速度vと高さhの間に次の関係が成り立ちます。

v＝√(2gh) （gは重力加速度）

つまり速度vは，高さhそのものではなく「hの平方根（√h）」に比例します。したがって「ピトー管──vは√hに比例」の組合せが正しくなります。ベンチュリー管は管を絞って流量を測る別の器具です。

答え：2　ピトー管 ── vは√hに比例

図の器具はピトー管で，「速度は高さの平方根に比例（v＝√(2gh)）」が要点です。トリチェリの定理と同じく，速度と高さは平方根の関係で結ばれる，と覚えておきましょう。

考え方

熱に関する記述を確認します。熱放射が電磁波で熱を放出・吸収する現象であること，膨張係数が温度1℃上昇あたりの膨張割合であること，圧縮式冷凍サイクルで蒸発温度を低くすると成績係数が小さくなることは，いずれも正しい記述です。

一方，気体の比熱には，体積を一定に保つ「定容比熱」と，圧力を一定に保つ「定圧比熱」があります。定圧では気体が膨張して外部に仕事をするぶん，余分に熱が必要になるため，定圧比熱のほうが定容比熱より「大きく」なります。設問イは「常に定容比熱の方が大きい」としており，大小が逆で誤りです。

答え：1　常に定容比熱の方が大きい

「定圧比熱＞定容比熱」が正しい関係です。定圧では膨張の仕事のぶん余分に熱がいるため大きくなる，という理由とセットで覚えておきましょう。

考え方

燃焼に関する記述を確認します。理論空気量が完全燃焼に理論的に必要な空気量であること，理論燃焼ガス量の定義，空気過剰率が大きすぎると廃ガスによる熱損失が増えることは，いずれも正しい記述です。

一方，固体燃料（石炭など）は，気体燃料のように空気とすみずみまで混ざりにくく，燃え残りを防いで完全燃焼させるには多めの空気（大きな空気過剰率）が必要です。空気と接する表面が大きいとはいえ，理論空気量に近い少ない空気では完全燃焼しにくいのが実際です。設問ニは「理論空気量に近い空気量で完全燃焼する」としており，これが誤りです。理論空気量に近い量で燃やせるのは，よく混合できる気体燃料の特徴です。

答え：4　理論空気量に近い空気量で完全燃焼する

「気体燃料は少ない過剰空気でよく燃える，固体燃料は多めの過剰空気が必要」という違いを押さえましょう。混ざりやすさが完全燃焼のしやすさを決める，という視点で判断できます。

考え方

湿り空気に関する記述を確認します。飽和湿り空気を加熱しても絶対湿度は変わらないこと，水スプレー加湿では湿球温度がほとんど変わらないこと，蒸気スプレー加湿で絶対湿度と相対湿度が上がることは，いずれも正しい記述です。

一方，湿り空気を冷やすとき，冷却コイルの温度がその空気の露点温度「より高い」場合は，まだ水蒸気が結露しないため，空気中の水分量（絶対湿度）は変わりません。絶対湿度が下がる（除湿される）のは，露点温度「より低い」温度まで冷やして結露が始まってからです。設問ロは「露点温度より高い温度で冷却すると絶対湿度は上がる」としており，露点より高ければ変化しないので誤りです（しかも冷却で絶対湿度が上がることはありません）。

答え：2　絶対湿度は上がる

「露点より高い温度で冷却＝結露しない＝絶対湿度は変わらない」「露点より低い温度で冷却＝結露して除湿＝絶対湿度が下がる」という2段階を押さえましょう。冷却で絶対湿度が上がることはない点も判断材料になります。

考え方

音に関する記述を確認します。点音源で距離が2倍になると音圧レベルが約6 dB下がること，NC曲線の許容値が低周波ほど大きいこと，マスキング効果が周波数の近い音どうしで大きくなることは，いずれも正しい記述です。

一方，空気中を伝わる音の速さ（音速）は，空気の温度が高いほど「速く」なります。気温15℃で約340 m/s，温度が上がるほど分子の動きが活発になり音が速く伝わります。設問ニは「空気の温度が高いほど遅くなる」としており，向きが逆で誤りです。

答え：4　空気の温度が高いほど遅くなる

「音速は気温が高いほど速い」が正しい関係です。おおよそ気温1℃上がるごとに音速が約0.6 m/s増える，というイメージを持っておくと判断しやすくなります。

考え方

電気設備の用語と説明の組合せを確認します。低圧の区分（交流600 V以下・直流750 V以下），単相3線式が100 Vと200 Vを使える方式であること，スターデルタ始動で始動時の電流・トルクが全電圧始動の1／3になることは，いずれも正しい組合せです。

一方，D種接地工事は，300 V「以下」の低圧電路に施す接地工事で，接地抵抗値は100 Ω以下（漏電遮断器を設ける場合は500 Ω以下）が基準です。300 Vを「超える」電路に施すのはC種接地工事（10 Ω以下）です。設問ハは「D種接地工事──300 Vを超える電路に…10 Ω以下」としており，C種の内容と取り違えていて誤りです。

答え：3　D種接地工事 ── 300 Vを超える電路に施設する接地抵抗値10 Ω以下の接地工事

「C種＝300 V超・10 Ω以下」「D種＝300 V以下・100 Ω以下」と区別して覚えましょう。電圧区分と接地抵抗値の組合せを入れ替えた選択肢が誤りとして仕込まれています。

考え方

低圧屋内配線工事に関する記述を確認します。同一ボックス内で低圧電線と弱電流電線を隔壁で分けること，電動機端子箱への接続に金属製可とう電線管を使うこと，安全に支障が生じる回路では漏電遮断器に代えて漏電警報器を設けられることは，いずれも正しい記述です。

一方，同一の電線管に多数の電線をまとめて収納すると，電線どうしの発熱がこもって放熱しにくくなります。そのため過熱を防ぐために，1本あたりの許容電流はむしろ「減少」させる（電流減少係数を掛ける）必要があります。設問イは「許容電流は増加する」としており，実態と逆で誤りです。

答え：1　同一電線管に多数の電線を収納すると許容電流は増加する

「電線をまとめると熱がこもる→許容電流は減らす」という向きを押さえましょう。まとめるほど放熱が悪くなるので流せる電流は小さくなる，と理解すれば判断できます。

考え方

鉄筋のかぶり厚さ（鉄筋を覆うコンクリートの厚さ）に関する記述を確認します。スペーサーがかぶり厚さを保つ部材であること，かぶり厚さの確保が火災時の鉄筋の強度低下を抑えること，床スラブの最小かぶり厚さが土に接する部分より接しない部分のほうが小さいことは，いずれも正しい記述です。

一方，基礎の鉄筋のかぶり厚さは，構造上の捨てコンクリート（地業として先に打つ均しコンクリート）の部分を「除いた」厚さで測ります。捨てコンは強度を期待する部分ではないため，かぶり厚さには含めません。設問ロは「捨てコンクリート部分を含めた厚さとする」としており，含めてしまっている点が誤りです。

答え：2　基礎の鉄筋のかぶり厚さは、捨てコンクリート部分を含めた厚さとする

「基礎のかぶり厚さは捨てコンを除いて測る」が正しい考え方です。捨てコンは強度に算入しないので厚さに含めない，という点を押さえておきましょう。

考え方

建築材料に関する記述を確認します。強化ガラスが割れると細かい粒状になり安全性が高いこと，石こうボードが結晶水を失うまで温度上昇を抑え耐火性に優れること，ロックウール・グラスウールが高い音域の吸音に優れることは，いずれも正しい記述です。

一方，複層ガラス（ペアガラス）は，2枚のガラスの間に「空気層（中空層）」をはさんで断熱・遮音性を高めたガラスです。設問ロの「ガラスとガラスの間に特殊フィルムをはさみ，加熱圧着した」ものは，複層ガラスではなく「合わせガラス」の説明です。名称の取り違えで誤りです。

答え：2　複層ガラスは、ガラスとガラスの間に特殊フィルムをはさみ、加熱圧着したガラスである

「複層ガラス＝空気層をはさんで断熱・遮音」「合わせガラス＝中間膜をはさんで割れても飛散しにくい」という2種類の違いを区別しましょう。説明を入れ替えた選択肢が誤りです。

考え方

省エネに効く空調計画に関する記述を確認します。熱源の台数制御で低負荷時の運転効率を良くできること，変流量方式でインバーターや台数制御を行うこと，全熱交換器で外気の温湿度を室内空気に近づけられることは，いずれも正しい記述です。

一方，蓄熱方式は，夜間などの安い電力で作った冷温熱を蓄熱槽にためておき，昼間のピーク時に使う方式です。ピーク時の熱を蓄熱でまかなえるぶん，熱源機器はピークに合わせた大きな容量にする必要がなく，非蓄熱方式より「小さく」できます。設問ロは「熱源容量は非蓄熱方式より大きくなる」としており，実態と逆で誤りです。

答え：2　熱源容量は非蓄熱方式より大きくなる

蓄熱方式は「ピークをためた熱でまかなう→熱源容量を小さくできる＋電力負荷を平準化できる」が長所です。容量が大きくなるという記述は逆になっている点に注意しましょう。

考え方

空気調和方式に関する記述を確認します。床吹出し方式がレイアウト変更に対応しやすいこと，大温度差送風でダクトサイズを小さくできること，エアフローウィンドウ方式が窓面で熱負荷を除去できることは，いずれも正しい記述です。

一方，天井放射冷房方式は，冷やした天井パネルの放射で室内を冷やす方式です。放射で温度（顕熱）は下げられますが，室内の湿気を取り除く力（潜熱処理）はほとんどありません。むしろパネル表面が露点以下になると結露するため，別に除湿する必要があります。設問ニは「効率的に潜熱負荷を処理できる」としており，放射冷房の苦手な部分を得意と書いていて誤りです。

答え：4　天井放射冷房方式は、効率的に潜熱負荷を処理できるため快適性が高い

「放射冷房は顕熱（温度）は下げられるが潜熱（湿気）は処理できない→別途除湿が必要」という点を押さえましょう。潜熱処理が得意と書いた選択肢が引っかけです。

考え方

空気調和機の有効加湿量は，通過する空気を「どれだけ湿らせたか」で決まります。加湿前と加湿後の絶対湿度（乾き空気1 kgあたりの水分量）の差に，空気の質量流量を掛けて求めます。

有効加湿量〔kg/h〕＝質量流量〔kg/h〕×(加湿後の絶対湿度－加湿前の絶対湿度)〔kg/kg〕

質量流量は，風量〔m³/h〕×空気密度〔kg/m³〕で求めます。

計算

風量10,000 m³/h，空気密度1.2 kg/m³より， 質量流量＝10,000×1.2＝12,000 kg/h

湿り空気線図から加湿前後の絶対湿度差を約0.0016 kg/kg（1.6 g/kg）と読み取ると，

有効加湿量＝12,000×0.0016＝19.2 kg/h

答え：1　19.2 kg/h

有効加湿量は「風量×密度で質量流量を出す→絶対湿度差を掛ける」という手順です。加湿は水分量の増加なので，温度差ではなく絶対湿度差を使うのがポイントです。

考え方

冷房負荷計算に関する記述を確認します。窓ガラスの負荷を通過熱と日射熱に分けて計算すること，土間床・地中壁の通過熱を一般に無視すること，北側のガラス窓でも日射（天空日射など）の影響を考慮することは，いずれも正しい記述です。

一方，人体からの発熱は，温度差で伝わる「顕熱」と，汗などの水分蒸発による「潜熱」に分かれます。室温が下がると，体と室内の温度差が大きくなるため顕熱が「大きく」なり，逆に汗をかきにくくなるので潜熱は「小さく」なります。設問ロは「室温が下がるほど顕熱が小さくなり，潜熱が大きくなる」としており，顕熱・潜熱の増減が逆で誤りです。

答え：2　人体からの発生熱量は、室温が下がるほど顕熱が小さくなり、潜熱が大きくなる

「室温が下がる→温度差が大きくなり顕熱は増える，汗が減って潜熱は減る」という向きを押さえましょう。顕熱と潜熱の増減を入れ替えた選択肢が誤りです。

考え方

変風量単一ダクト方式（VAV）の自動制御について，制御する機器と検出要素の組合せを確認します。加湿器を還気ダクト内の湿度で制御すること，冷温水コイルの制御弁を空調機出口空気の温度で制御すること，外気・排気ダンパーを還気の二酸化炭素濃度で制御することは，いずれも適当な組合せです。

一方，VAV方式で空気調和機のファンを制御する目安には「給気（送気）ダクト内の静圧」を使い，給気ダクトの静圧を一定に保つようにファンの回転数を制御します。VAVユニットは給気側にあるため，検出する場所も給気ダクトです。設問ハは「空気調和機のファン──還気ダクト内の静圧」としており，検出場所が還気側になっていて誤りです。

答え：3　空気調和機のファン ── 還気ダクト内の静圧

VAV方式のファン制御は「給気ダクト内の静圧を一定に保つよう回転数を制御する」のが基本です。検出する場所が還気側ではなく給気側である点がポイントになります。

考え方

コージェネレーションシステム（発電と排熱利用を同時に行う設備）に関する記述を確認します。マイクロガスタービン発電機ではボイラー・タービン主任技術者の選任が不要なこと，コージェネがBCP（事業継続計画）の主要な構成要素であること，ガスタービン方式が排ガスボイラーで蒸気を取り出せることは，いずれも正しい記述です。

一方，コージェネの総合効率は「発電で得た電気」と「排熱の利用分」を合わせた割合です。せっかくの排熱を使い切れないと総合効率は下がるため，年間を通じた熱需要の大きさ・変動に大きく左右されます。熱の需要が少ない時期が長いと排熱が余って効率が落ちます。設問ニは「年間を通じた熱需要には影響されない」としており，実態と逆で誤りです。

答え：4　コージェネレーションシステムの総合的な効率は、年間を通じた熱需要には影響されない

「排熱を使い切れるかどうかで総合効率が変わる→熱需要に大きく影響される」という点を押さえましょう。熱需要が安定して大きいほどコージェネは有利になります。

考え方

蓄熱方式に関する記述を確認します。開放回路が密閉回路よりポンプ揚程が増大すること，蓄熱槽に完全混合型・温度成層型があること，熱源機器が負荷変動に直接追従せず効率よく運転できることは，いずれも正しい記述です。

一方，氷蓄熱方式は，水が氷になるときの大きな熱（融解潜熱）を利用してたくさんの冷熱をためられるため，同じ量の冷熱をためるのに必要な蓄熱槽の容量は，温度差だけを利用する水蓄熱方式より「小さく」できます。設問ロは「水蓄熱方式に比べて蓄熱槽の容量が大きくなる」としており，大小が逆で誤りです。

答え：2　氷蓄熱方式は、融解潜熱を利用するため、水蓄熱方式に比べて蓄熱槽の容量が大きくなる

「氷蓄熱＝融解潜熱でたくさんためられる→蓄熱槽を小さくできる」という関係を押さえましょう。潜熱を使うぶんコンパクトになる，という点が水蓄熱との違いです。

考え方

換気に関する記述を確認します。密閉式燃焼器具だけの室に火気使用室の換気設備が不要なこと，第二種機械換気で汚染空気の侵入を防げること，喫煙室を負圧にし0.2 m/s以上の気流を確保することは，いずれも正しい記述です。

一方，一定量の汚染質が発生している室の必要換気量は，「汚染質の発生量÷(許容濃度－外気濃度)」で決まり，室の容積には比例しません。容積が大きくても小さくても，発生量と許容濃度が同じなら必要換気量は同じです。設問ロは「必要換気量は室の容積に比例する」としており，換気量の考え方を取り違えていて誤りです。

答え：2　一定量の汚染質が発生している室の必要換気量は、その室の容積に比例する

「必要換気量は発生量と濃度差で決まる（容積には比例しない）」という点を押さえましょう。容積は換気回数を考えるときの量で，必要換気量そのものとは別物です。

考え方

室内の二酸化炭素（CO2）濃度を一定以下に保つために必要な換気量Vは，次の式（ザイデルの式）で求めます。

必要換気量V＝室内のCO2発生量／(室内の許容濃度－外気のCO2濃度)

まず在室人員全員のCO2発生量を求め，許容濃度と外気濃度の差で割ります。

計算

条件は，在室人員30人，1人あたりCO2発生量0.02 m³/(h・人)，室内許容濃度0.0008 m³/m³，外気CO2濃度0.0004 m³/m³です。

室内のCO2発生量＝0.02×30＝0.6 m³/h 濃度の差＝0.0008－0.0004＝0.0004 m³/m³

V＝0.6／0.0004＝1,500 m³/h

答え：3　1,500 m³/h

必要換気量は「発生量÷(許容濃度－外気濃度)」で求まります。人数を掛けて全体の発生量を出すこと，分母は許容濃度から外気濃度を引いた差であることに注意すると，計算ミスを防げます。

考え方

排煙設備に関する記述を確認します。壁面の排煙口を天井から80 cm以内かつ防煙垂れ壁の下端より上に設けること，排煙機を最上階の排煙口より下にしないこと，排煙立てダクトの風量を各階の風量のうち大きい方とすることは，いずれも正しい記述です。

一方，排煙口の手動開放装置のうち，手で操作する部分の高さは，「床面から」おおむね0.8 m以上1.5 m以下（壁付けの場合）とし，天井から吊り下げる場合は「床面から概ね1.8 m」の高さに設けます。設問ハは天井吊り下げの場合を「床面から概ね1.3 m」としており，高さの数値が誤りです。正しくは概ね1.8 mです。

答え：3　手で操作する部分の高さは、天井から吊り下げる場合、床面から概ね1.3 mの高さとする

排煙口の手動開放装置は「壁付けは床面から0.8〜1.5 m，天井吊り下げは床面から概ね1.8 m」と覚えましょう。天井吊り下げの数値を小さくずらした選択肢が誤りです。

考え方

排煙設備に関する記述を確認します。予備電源が30分間以上作動させられ自動切替できること，排煙立てダクトに原則として防火ダンパーを設けないこと，排煙機の耐熱性能（吸込温度280℃で30分間以上運転）に関する記述は，いずれも正しい記述です。

一方，2以上の防煙区画を対象とする場合の排煙風量は，120 m³/min以上で，かつ最大防煙区画の床面積1 m²につき「2 m³/min」以上とするのが基準です。設問ニは「1 m²につき1 m³/min以上」としており，単位床面積あたりの数値が半分になっていて誤りです。正しくは2 m³/minです。

答え：4　2以上の防煙区画を対象とする場合の排煙風量は、120 m³/min以上で、かつ最大防煙区画の床面積1 m²につき1 m³/min以上とする

「2区画以上を対象とする排煙風量＝120 m³/min以上，かつ最大防煙区画1 m²につき2 m³/min以上」と覚えましょう。1区画のみのときの1 m²につき1 m³/minと混同させる引っかけです。

考え方

上水道の配水管に関する記述を確認します。軟弱地盤で管径の1／3〜1／1程度を砂・良質土に置き換えること，公道の配水管の土被りを1.2 m標準とすること，異形管の防護で管内水圧を最大静水圧に水撃圧を加えたものとすることは，いずれも正しい記述です。

一方，配水管から給水管を分岐する箇所での配水管内の最大静水圧は，過大な水圧による漏水・破損を防ぐため，0.74 MPa（約7.5 kgf/cm²）を超えないようにするのが目安です。設問ハは「0.98 MPaを超えないようにする」としており，数値が大きすぎて誤りです。正しくは0.74 MPaです。

答え：3　配水管内の最大静水圧は、0.98 MPaを超えないようにする

配水管の最大静水圧の目安は「0.74 MPa以下」です。給水装置の耐圧試験圧力（1.75 MPa）などと混同しないよう，数値を区別して覚えておきましょう。

考え方

下水道に関する記述を確認します。管径が変化する場合の接合を原則として水面接合または管頂接合とすること，雨水・合流管きょの最小管径を250 mm標準とすること，取付管を本管の中心線から上方に取り付けることは，いずれも正しい記述です。

一方，伏越し（川や地下埋設物の下をくぐって水を通す部分）の管きょ内の流速は，土砂の沈殿・詰まりを防ぐため，上流の管きょより「速く」します（一般に上流管の流速の20〜30％増し程度）。流速を遅くすると伏越し部に汚泥がたまってしまいます。設問イは「上流管きょ内の流速より遅くする」としており，向きが逆で誤りです。

答え：1　伏越し管きょ内の流速は、上流管きょ内の流速より遅くする

「伏越し部は詰まりやすいので上流管より流速を速くする」という向きを押さえましょう。流れをよどませないために速める，という理由とセットで理解すると判断できます。

考え方

給水設備に関する記述を確認します。給水配管の最低水圧が器具の最低必要圧力を考慮すること，最高水圧をウォーターハンマー防止から0.5 MPa以下に計画すること，直結増圧方式で逆流防止器を取り付けることは，いずれも正しい記述です。

一方，器具給水負荷単位は，同じ器具でも使われ方によって値が変わります。不特定多数が使う「公衆用」は使用が集中しやすいため負荷単位が大きく，特定の人が使う「私室用（住宅用）」は小さい値になります。設問ロは「公衆用より私室用の方が大きい値となる」としており，大小が逆で誤りです。

答え：2　器具給水負荷単位は、公衆用で使う場合よりも私室用で使う場合の方が大きい値となる

「公衆用（不特定多数）＞私室用（住宅用）」が器具給水負荷単位の大小関係です。多くの人が使うほど瞬時使用が重なりやすく負荷単位が大きい，と理解すると判断できます。

考え方

給水設備に関する記述を確認します。高置タンク方式の揚水ポンプ揚水量を時間最大予想給水量で決めること，吐水口空間を十分確保して逆流汚染を防ぐこと，直結増圧方式の立て管最上部に吸排気弁を設けることは，いずれも正しい記述です。

一方，玉形弁（グローブ弁）は，弁の中で水の流れがS字状に曲がるため流量調整に適していますが，そのぶん流れの抵抗が大きく，圧力損失は仕切弁（ゲート弁）に比べて「大きく」なります。仕切弁は全開時にまっすぐ水が通るので圧力損失が小さい弁です。設問ハは「圧力損失は仕切弁に比べて小さい」としており，大小が逆で誤りです。

答え：3　玉形弁（グローブ弁）は流量の調整に適しており、圧力損失は仕切弁（ゲート弁）に比べて小さい

「玉形弁＝流量調整向きだが圧力損失は大きい」「仕切弁＝全開時は流れがまっすぐで圧力損失が小さい」という違いを押さえましょう。損失の大小を逆にした選択肢が誤りです。

考え方

給湯設備に関する記述を確認します。貯湯タンク内の湯温をレジオネラ対策で60℃以上とすること，気水分離器を配管経路の圧力の低い（高い位置）に設けること，銅管のかい食防止で管内流速を1.5 m/s以下にすることは，いずれも正しい記述です。

一方，真空式温水発生機と無圧式温水発生機は，缶体（胴内）を大気圧より低い真空状態や大気開放の無圧状態に保って湯を作るため，破裂の危険がなく，労働安全衛生法上の「ボイラー」には該当しません。したがってボイラー技士の資格がなくても取り扱えます。設問ニは「ボイラーに該当することから，取扱いにボイラー技士を必要とする」としており，誤りです。

答え：4　真空式温水発生機及び無圧式温水発生機は、「労働安全衛生法」によるボイラーに該当することから、取扱いにボイラー技士を必要とする

「真空式・無圧式温水発生機＝圧力がかからず破裂の心配がない→ボイラーに該当せず，ボイラー技士は不要」と覚えましょう。圧力のかかる普通のボイラーとの違いがポイントです。

考え方

排水・通気設備に関する記述を確認します。封水強度を高めるには封水深さと脚断面積比を大きくすること，排水立て管の45度超オフセット上下600 mm以内に排水横枝管を接続しないこと，排水槽の底面に1／15〜1／10の勾配を設けピットを設けることは，いずれも正しい記述です。

一方，器具排水負荷単位法で通気管径を算定する場合の「通気管の長さ」は，通気管の実長（実際の長さ）をそのまま用います。設問ロは「実長に局部損失相当長を加算する」としていますが，通気管の算定では局部損失相当長を加える扱いはせず，実長で計算するのが正しく，これが誤りです。

答え：2　器具排水負荷単位法により通気管径を算定する場合の通気管長さは、通気管の実長に局部損失相当長を加算する

通気管径の算定では「通気管の長さは実長を用いる」のが基本です。局部損失相当長を加えるという余分な操作を入れた選択肢が誤りとして仕込まれています。

考え方

排水・通気設備に関する記述を確認します。各個通気の接続位置をトラップウェアより低くしないこと，グリース阻集器の容量算定に掃除周期が関係すること，間接排水管を水質ごとに系統分けすることは，いずれも正しい記述です。

一方，伸頂通気方式は，排水立て管の頂部だけで通気するため，各階で通気を取る各個通気方式・ループ通気方式より通気能力が劣ります。そのため排水横管に流せる許容流量は，伸頂通気方式のほうが「小さく」なります。設問ニは「伸頂通気方式における排水横管の許容流量は，各個及びループ通気方式の場合の許容流量と同じ」としており，同じではないので誤りです。

答え：4　伸頂通気方式における排水横管の許容流量は、各個及びループ通気方式の場合の許容流量と同じである

「通気を細かく取れる方式（各個・ループ）ほど許容流量が大きい，頂部だけの伸頂通気は小さい」という関係を押さえましょう。同じと書いた選択肢が誤りです。

考え方

排水・通気設備に関する記述を確認します。ブランチ間隔が2.5 mを超える場合を1ブランチ間隔とすること，汚物ポンプにノンクロッグ形・ボルテックス形を用いること，伸頂通気方式の排水立て管に原則オフセットを設けないことは，いずれも正しい記述です。

一方，結合通気管は，高層建物で排水立て管内の圧力変動を緩和するため，排水立て管と通気立て管をつなぐ通気管です。分岐する位置は，その階の排水横枝管が排水立て管に接続する部分の「上方」からとし，45度Y継手などで立ち上げます。設問ハは「接続する部分の下方からとり…分岐して立ち上げ」としており，分岐位置の上下が逆で誤りです。下方からでは圧力緩和の効果が正しく得られません。

答え：3　結合通気管は、その階からの排水横枝管が排水立て管に接続する部分の下方からとり、45度Y継手等を用いて排水立て管から分岐して立ち上げ、その床面の下方で通気立て管に接続する

結合通気管は「排水横枝管接続部の上方から分岐して立ち上げる」のが正しい取り方です。分岐位置の上・下を入れ替えた選択肢が誤りとして仕込まれやすいので注意しましょう。

考え方

スプリンクラー設備の種類に関する記述を確認します。乾式が管内空気の圧力低下でポンプが作動すること，予作動式が予作動弁の開放とヘッドの開栓で消火すること，開放型が一斉開放弁を開いて消火することは，いずれも正しい記述です。

一方，閉鎖型ヘッドを用いた「湿式」スプリンクラー設備は，配管内が常に加圧水で満たされており，火災の熱でスプリンクラーヘッドの感熱部が溶けて（開栓して）自動的に放水し，その流れを圧力低下や流水検知装置が感知してポンプが作動します。設問イは「火災報知器の感知又は手動によりポンプが作動し消火する」としていますが，湿式はヘッド自体が熱で開栓して放水するのが基本で，報知器の感知や手動でポンプを動かす仕組みではありません。これが誤りです。

答え：1　閉鎖型スプリンクラーヘッドを用いた湿式スプリンクラー設備は、火災報知器の感知又は手動によりポンプが作動し消火するものである

「湿式＝常に水が満たされ，熱でヘッドが開栓して自動放水」が基本の仕組みです。報知器感知や手動でポンプを起動する開放型・予作動式と取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

ガス設備に関する記述を確認します。LPガスで流通量が「い号」に多いこと，都市ガスの中圧A・中圧Bの圧力区分，都市ガス・LPガスの工事を行う資格者に関する記述は，いずれも正しい記述です。

一方，ウオッベ指数は，ガスの発熱量をガスの比重の平方根で割った値で，燃焼器具に対するガスの互換性（同じ器具で使えるか）を示す指標です。設問ニは「ガス1 m³が完全燃焼したときに発生する熱量をウオッベ指数という」としていますが，これは単なる発熱量の説明であって，ウオッベ指数の定義（発熱量÷√比重）ではありません。したがって誤りです。

答え：4　標準状態（0℃、1気圧）のガス1 m³（N）が完全燃焼したときに発生する熱量をウオッベ指数という

「ウオッベ指数＝発熱量÷√（比重）で，ガスの互換性を示す指標」と覚えましょう。単なる発熱量そのものと取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

浄化槽に関する記述を確認します。二次処理が微生物の代謝作用で有機物を除去する工程であること，除去率が除去された割合を百分率で表すこと，BOD負荷量がBOD濃度に汚水量を乗じたものであることは，いずれも正しい記述です。

一方，構造基準における小規模合併処理浄化槽の処理方式は，「分離接触ばっ気方式」「嫌気ろ床接触ばっ気方式」「脱窒ろ床接触ばっ気方式」など複数が定められています。設問イは「分離接触ばっ気方式及び脱窒ろ床接触ばっ気方式の2種類」と限定していますが，これでは方式の挙げ方が不正確で誤りです（嫌気ろ床接触ばっ気方式なども含まれます）。

答え：1　構造基準において小規模合併処理浄化槽は、分離接触ばっ気方式及び脱窒ろ床接触ばっ気方式の2種類の処理方式がある

小規模合併処理浄化槽の処理方式は「分離接触ばっ気・嫌気ろ床接触ばっ気・脱窒ろ床接触ばっ気」など複数あります。2種類だけと限定した選択肢が誤りです。

考え方

FRP製浄化槽の設置に関する記述を確認します。埋戻しを水を張った状態で行うこと，上部スラブコンクリートにマンホールを頂点として水勾配を付けること，浄化槽設備士が工事を行うか実地に監督することは，いずれも正しい記述です。

一方，FRP浄化槽の据付けでは，掘削した底面に砕石を敷いて突き固める「砕石地業」を行い，その上に「底版コンクリート（基礎）」を打ってから本体を据え付けます。設問イは「砂利事業（砕石地業）の後に山砂を適度な厚さに敷き均し据え付ける」としていますが，砂を敷いてそのまま据えるのではなく，コンクリート基礎の上に水平を確認して据えるのが正しく，これが誤りです。

答え：1　本体の設置は、本体の損傷防止や水平の調整のため、砂利事業の後に山砂を適度な厚さに敷き均し据え付ける

FRP浄化槽は「砕石地業→底版コンクリート（基礎）→本体据付け」の順です。砂を敷いてそのまま据えるとした選択肢が誤りで，基礎コンクリートの上に据える点を押さえましょう。

考え方

送風機に関する記述を確認します。斜流送風機が小型でも大風量・比較的高い静圧を出せること，軸流送風機のベーン型がチューブラ型より高圧に対応できること，横流送風機がルームエアコンなどに用いられることは，いずれも正しい記述です。

一方，多翼送風機（シロッコファン）は，前向きの羽根を多数持ち，低速でも大きな風量を出せますが，羽根の強度の関係で高速回転には向かず，高い圧力を出すのは苦手です。設問ニは「構造上高速回転に適しており，高い圧力を出すことができる」としており，多翼送風機の特徴と逆で誤りです。高速回転・高圧に向くのはターボ形や翼型（リミットロード）などです。

答え：4　多翼送風機（シロッコファン）の羽根車は、構造上高速回転に適しており、高い圧力を出すことができる

「多翼（シロッコ）＝低速・大風量向きで高圧・高速回転は苦手」という特徴を押さえましょう。高速回転・高圧に強いと書いた選択肢が引っかけです。

考え方

吸収冷凍機・吸収冷温水機に関する記述を確認します。ガス吸収冷温水機の容量制御をガスバーナの燃焼量で行うこと，暖房用温水を蒸発器から得る方法があること，二重効用の高温再生器が一重効用の再生器より高温の加熱媒体を必要とすることは，いずれも正しい記述です。

一方，二重効用吸収冷凍機は，まず高圧蒸気などで「高温再生器」を加熱し，そこで発生した高温の冷媒蒸気の熱を使って「低温再生器」を加熱します。つまり高温再生器の排熱を低温再生器で再利用することで効率を高める仕組みで，両方を同時に外部の高圧蒸気で加熱するわけではありません。設問ハは「高圧蒸気により高温再生器と低温再生器を同時に加熱する」としており，仕組みを取り違えていて誤りです。

答え：3　二重効用吸収冷凍機は、一般的には、高圧蒸気により高温再生器と低温再生器を同時に加熱するものである

「二重効用＝高温再生器の排熱を低温再生器で再利用して効率を上げる」のがしくみです。両方を同時に外部熱源で加熱すると書いた選択肢が誤りです。

考え方

ボイラー等に関する記述を確認します。小型貫流ボイラーが保有水量少・予熱時間短だが高度な水処理を要すること，鋳鉄製ボイラーの圧力・温度の制限，炉筒煙管ボイラーが保有水量多で予熱時間が長いことは，いずれも正しい記述です。

一方，真空式温水発生機は，缶体（胴内）を大気圧より「低い真空状態」に保つことで，100℃より低い温度で水を沸騰させ，その蒸気で内蔵の熱交換器を通る水を加熱して温水を取り出す構造です。缶内を加圧するのではなく減圧（真空）にするのが特徴で，だからこそボイラーに該当せず安全です。設問ニは「胴内を加圧状態に保持しながら水を沸騰させ」としており，加圧としている点が誤りです。正しくは真空（減圧）です。

答え：4　真空式温水発生機は、胴内を加圧状態に保持しながら水を沸騰させ、胴内に内蔵した熱交換器等に伝熱する構造である

「真空式温水発生機＝缶内を真空（減圧）にして低温で沸騰させる」のがしくみです。加圧状態と書いた選択肢が誤りで，真空だからこそ破裂の心配がなくボイラー扱いにならない点を押さえましょう。

考え方

配管材料に関する記述を確認します。水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の使用温度を40℃以下とすること，配管用炭素鋼鋼管の最高使用圧力が1.0 MPa程度であること，REP−VUが重車両荷重のかからない場所の無圧排水用であることは，いずれも正しい記述です。

一方，排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管は，管端に近い部分のライニングを傷つけないよう，ねじを切らずに差し込んで接合する「排水鋼管用可とう継手（MDジョイント）」などを用います。ねじ込みにすると内面のライニングが削れて腐食の原因になります。設問ハは「圧力変動が大きい系統に使用する場合，その接合にはねじ込み式排水管継手を使用する」としており，そもそも排水用（無圧）で圧力変動が大きい系統に使うものでなく，ねじ込み継手を用いる点も不適当で，これが誤りです。

答え：3　排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管を圧力変動が大きい系統に使用する場合、その接合にはねじ込み式排水管継手を使用する

「排水用ライニング鋼管＝無圧排水用で，差込み式（可とう）継手を使う」がポイントです。圧力変動の大きい系統に用いたり，ねじ込み継手とした点が誤りです。

考え方

ダクト及びダクト附属品に関する記述を確認します。排煙ダクトの防火ダンパー温度ヒューズが280℃であること，対向翼形ダンパーが平行翼形より風量調節性能に優れること，誘引作用の大きい吹出口で吹出し温度差を大きくとれることは，いずれも正しい記述です。

一方，低圧ダクトは，常用圧力において正圧・負圧ともに「500 Pa以内」で使用するものと定められています。設問イは「正圧，負圧ともに800 Pa以内で使用する」としており，圧力の数値が誤りです。正しくは500 Pa以内です（800 Paは高圧側の区分に関わる値と混同させる引っかけ）。

答え：1　低圧ダクトは、常用圧力において、正圧、負圧ともに800 Pa以内で使用する

「低圧ダクトの常用圧力は正圧・負圧とも500 Pa以内」と覚えましょう。数値を800 Paに書き換えた選択肢が誤りです。

考え方

公共工事標準請負契約約款に関する記述を確認します。請負代金額が2／3以上減少した場合に受注者が契約解除できること，引渡し前に工事目的物を受注者の承諾を得て使用できること，搬入した工事材料を監督員の承諾なく現場外へ搬出してはならないことは，いずれも正しい記述です。

一方，約款・設計図書に特別の定めがない仮設や施工方法などは，「受注者がその責任において定める」のが原則です。監督員の指示によらなければならないわけではありません。設問イは「監督員の指示によらなければならない」としており，受注者の裁量に委ねられるべき部分を指示に従うと書いていて誤りです。

答え：1　受注者は、約款（契約書を含む。）及び設計図書に特別の定めがない仮設、施工方法等を定める場合は、監督員の指示によらなければならない

「定めのない仮設・施工方法は受注者の責任で決める」のが原則です。監督員の指示によると書いた選択肢が誤りで，受注者の裁量に委ねられる点を押さえましょう。

考え方

JISに規定する配管材料と記号の組合せを確認します。配管用炭素鋼鋼管がSGP，圧力配管用炭素鋼鋼管がSTPG，水道用硬質ポリ塩化ビニル管がVPであることは，いずれも正しい組合せです。

一方，架橋ポリエチレン管の記号は「XM」ではありません。設問ハの「架橋ポリエチレン管（二層管）──XM」という組合せの記号が誤りです（架橋ポリエチレン管はポリエチレンを架橋した管で，JISでは別の記号が用いられます）。ほかの3つは正しい対応なので，記号が合わないハが誤りと判断できます。

答え：3　架橋ポリエチレン管（二層管） ── XM

「SGP＝配管用炭素鋼鋼管」「STPG＝圧力配管用炭素鋼鋼管」「VP＝水道用硬質ポリ塩化ビニル管」の対応を確実に覚え，残った不自然な記号（XM）が誤り，と消去法で判断すると解きやすくなります。

考え方

工事の申請・届出書類と提出先に関する記述を確認します。着工届出書を消防長・消防署長に届けること，高圧ガス製造届書を都道府県知事などに届けること，一定出力の送風機設置で騒音の特定施設設置届出書を市町村長に提出することは，いずれも正しい記述です。

一方，工事用車両を道路上に停めて一時的に作業を行う場合に必要なのは，警察署長への「道路使用許可申請」です。道路占用許可（道路管理者へ提出）は，足場や仮囲いなど道路に継続的に施設を設けて占用する場合の手続きで，提出先も内容も異なります。設問ロは「警察署長に道路占用許可申請書を提出」としており，占用ではなく使用が正しく，しかも占用許可の提出先は道路管理者なので誤りです。

答え：2　搬入のための工事用車両を道路上に停めて一時的に作業を行う場合、警察署長に道路占用許可申請書を提出しなければならない

「道路使用許可＝警察署長，一時的な作業」「道路占用許可＝道路管理者，継続的に施設を設ける」という違いを区別しましょう。名称と提出先を取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

ネットワーク工程表について，各作業の余裕（フロート）やクリティカルパスを読み取る問題です。図の作業A〜Iと作業日数から，最も余裕のない経路（クリティカルパス）と各作業の余裕日数を計算します。

トータルフロートは，その作業を遅らせても全体工期に影響しない最大の余裕，フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕です。設問ではクリティカルパス（30日・1本），作業Bのトータルフロート3日，作業Iのフリーフロート1日が正しく示されています。

一方，設問ハの「作業内容Iのフリーフロートは1日」と設問ニの内容を突き合わせると，計算上フリーフロートの値が図から求まる実際の値と合わないものが1つ含まれます。図の日程計算をたどると，作業Iのフリーフロートが1日にならない（適当でない）ことが分かり，ハが誤りとなります。

答え：3　作業内容Iのフリーフロートは、1日である

ネットワーク工程表は「最早・最遅の時刻を各イベントに書き込み，トータルフロート＝最遅開始－最早開始，フリーフロート＝後続の最早開始－当該作業の最早終了」で計算します。順に数字を書き込んで確かめると，どの値が図と合わないかを判断できます。

考え方

品質管理の手法に関する記述を確認します。特性要因図が魚の骨のような図で要因を整理したものであること，散布図が2つのデータの相関関係を見るものであること，層別がデータをグループに分ける手法であることは，いずれも正しい記述です。

一方，パレート図は，不良や欠点を項目別に多い順に棒グラフで並べ，累積割合を折れ線で示して「重点項目（影響の大きいもの）」を見つける図です。設問イの「データをプロットして結んだ折れ線と管理限界線により，時間的変化や異常なばらつきがわかる」という説明は，パレート図ではなく「管理図」の説明です。名称と説明が取り違えられていて誤りです。

答え：1　パレート図は、データをプロットして結んだ折れ線と管理限界線により、データの時間的変化や異常なばらつきがわかる

「パレート図＝項目を多い順に並べて重点を探す」「管理図＝折れ線と管理限界線で時間的変化・異常を見る」という違いを区別しましょう。説明を入れ替えた選択肢が誤りです。

考え方

建設工事の安全管理に関する記述を確認します。重大災害発生時に労働基準監督署へ速やかに報告すること，汚水ピット内作業前に酸素・硫化水素濃度を測定すること，ハインリッヒの法則（1件の重大事故の背後に29件の軽事故・300件のヒヤリ・ハット）は，いずれも正しい記述です。

一方，送配電線の近くでクレーン作業を行う場合，感電を防ぐために電線から一定の離隔距離をとります。特別高圧電線（7,000 Vを超える）に対しては，電圧に応じて2 m以上（電圧が高いほど大きく）の離隔距離が必要です。設問ニは「特別高圧電線からは1.2 m以上の離隔距離を確保」としており，距離が小さすぎて誤りです。1.2 mは低圧電線に対する目安に近い値で，特別高圧では不十分です。

答え：4　送配電線の近くでクレーン作業を行う場合、特別高圧電線からは1.2m以上の離隔距離を確保しなければならない

「電圧が高いほど離隔距離を大きくとる（特別高圧は2 m以上）」という原則を押さえましょう。特別高圧に対して1.2 mと小さく書いた選択肢が誤りです。

考え方

機器の据付けに関する記述を確認します。排水用水中モーターポンプを排水流入口から離して据えること，横形ポンプを2台以上並べるとき基礎間隔を500 mm以上とすること，ポンプとモータの軸の水平をカップリング面などで水準器により確認することは，いずれも正しい記述です。

一方，防振ゴムやばねで機器を支える防振基礎は，そのままでは地震のような大きな揺れで機器が動きすぎて危険です。そのため大きな揺れを一定範囲で受け止める「耐震ストッパー」を設けるのが正しい据付けです。設問ロは「防振基礎の場合は，大きな揺れに対応するために耐震ストッパーは設けない」としており，設けるべきものを設けないと書いていて誤りです。

答え：2　防振基礎の場合は、大きな揺れに対応するために耐震ストッパーは設けない

「防振基礎には耐震ストッパーを設けて地震時の過大な変位を抑える」のが正しい据付けです。ストッパーを設けないと書いた選択肢が誤りで，防振と耐震を両立させる点を押さえましょう。

考え方

配管の施工に関する記述を確認します。エキスパンションジョイント部を跨ぐ配管にフレキシブルジョイントを設けること，冷温水配管の枝管分岐でエルボを3個以上用いて伸縮を吸収すること，給水配管の洗浄で末端に0.2 mg/L以上の残留塩素が出るまで消毒することは，いずれも正しい記述です。

一方，冷温水横走り配管の上り勾配の往き管を偏心レジューサー（径違い管）で接続する場合は，管内に空気だまりができないよう，管の「上面（天端）をそろえて」下面に段差ができるようにつなぎます。設問イは「管内の下面に段差ができないように接続する」としており，これは下面をそろえる（上面に段差ができる）取り付けで，空気だまりの原因になります。空気を流れに乗せて逃がすには上面をそろえるのが正しく，設問の記述は逆で誤りです。

答え：1　冷温水横走り配管（上り勾配の往き管）の径違い管を偏心レジューサーで接続する場合、管内の下面に段差ができないように接続する

「上り勾配の往き管は偏心レジューサーの上面をそろえ，空気だまりを作らない」のが正しい接続です。下面をそろえる（下面に段差を作らない）とした選択肢が誤りです。

考え方

ダクト及びダクト附属品の施工に関する記述を確認します。コイル上流の30度超の急拡大に整流板を設けること，排煙ダクトと排煙機の接続をフランジ接合とすること，パネル形排煙口を気流方向とパネル回転軸が平行になる向きに取り付けることは，いずれも正しい記述です。

一方，亜鉛鉄板製スパイラルダクトは，帯状の鉄板をらせん状に甲はぜ機械掛けして作る丸ダクトで，はぜが補強の役割を果たし機械的強度が高いため，低圧だけでなく「高圧ダクトにも使用できます」。設問ハは「高圧ダクトには使用できない」としており，実際とは逆で誤りです。

答え：3　亜鉛鉄板製スパイラルダクトは、亜鉛鉄板をらせん状に甲はぜ機械掛けしたもので、高圧ダクトには使用できない

「スパイラルダクトははぜが補強になり強度が高く，高圧ダクトにも使える」という点を押さえましょう。高圧に使えないと書いた選択肢が誤りです。

考え方

保温・保冷の施工に関する記述を確認します。ホルムアルデヒド放散量のF☆☆☆☆表示（☆が多いほど放散量が少ない），ポリスチレンフォーム保温材が吸水・吸湿しにくいこと，ステンレス貯湯タンクの保温でエポキシ系塗装により本体と保温材を絶縁することは，いずれも正しい記述です。

一方，グラスウール保温板の「24K，32K，40K」という表示は，保温材の「密度（1 m³あたり何kgか）」を表すもので，数値が大きいほど密度が高く，断熱性能や剛性が高くなります。耐熱温度を表すものではありません。設問ハは「保温材の耐熱温度を表すもので，数値が大きいほど耐熱温度が高い」としており，密度と耐熱温度を取り違えていて誤りです。

答え：3　グラスウール保温板の24K、32K、40K等の表示は、保温材の耐熱温度を表すもので、数値が大きいほど耐熱温度が高い

「グラスウールのK表示＝密度（kg/m³）で，数値が大きいほど密度が高い」と覚えましょう。耐熱温度と取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

機器の試運転調整に関する記述を確認します。ボイラーで地震感知装置による燃料停止を確認すること，メカニカルシールのポンプでしゅう動部からほとんど漏水がないことを確認すること，冷凍機で温度調節器による自動発停を確認することは，いずれも正しい記述です。

一方，揚水ポンプは通常，高置タンクの水位が下限で起動し，上限（満水位）で停止します。「満水警報」は，何らかの異常でその満水位を超えてしまったときに知らせる警報であり，警報が出たからといってそれでポンプが正常に停止するわけではありません。正常時はタンクの水位制御でポンプが停止し，満水警報はあくまで異常時のバックアップの知らせです。設問ニは「満水警報の発報により揚水ポンプが停止することを確認する」としており，満水警報とポンプ停止を直接結び付けている点が不適当で誤りです。

答え：4　揚水ポンプの試運転では、高置タンクの満水警報の発報により、揚水ポンプが停止することを確認する

「ポンプは水位制御で発停し，満水警報は異常を知らせる警報」という役割の違いを押さえましょう。満水警報でポンプが止まると書いた選択肢が誤りです。

考え方

腐食・防食に関する記述を確認します。外部電源方式で直流電源装置のマイナス端子に被防食体を接続すること，溶融めっきが溶融金属に浸して被覆を作る防食法であること，密閉系冷温水配管では酸素供給が少なく腐食速度が遅いことは，いずれも正しい記述です。

一方，蒸気配管系統では，蒸気管（往き管）より「還水管（凝縮水が流れる戻り管）」のほうが腐食しやすくなります。還水管には，凝縮した水と溶け込んだ酸素・炭酸ガスがたまりやすく，それらが鋼管を腐食させるためです。設問イは「蒸気管（往き管）は，還水管よりも腐食が発生しやすい」としており，腐食しやすい側が逆で誤りです。

答え：1　蒸気配管系統に配管用炭素鋼鋼管（黒）を使用する場合、蒸気管（往き管）は、還水管よりも腐食が発生しやすい

「蒸気管より還水管のほうが腐食しやすい（凝縮水と溶存ガスのため）」という向きを押さえましょう。腐食しやすい側を逆にした選択肢が誤りです。

考え方

常時50人以上の混在作業所の安全衛生管理体制に関する記述を確認します。特定元方事業者が統括安全衛生責任者を選任すること，その者に技術的事項を管理させる元方安全衛生管理者を選任すること，下請の請負人が安全衛生責任者を選任して連絡等を行わせることは，いずれも正しい記述です。

一方，統括安全衛生責任者を選任した特定元方事業者が選任すべきなのは「元方安全衛生管理者」であって，「安全衛生推進者」ではありません。安全衛生推進者は，10人以上50人未満の一定業種の事業場で選任するもので，混在作業所の統括管理体制とは別の制度です。設問ロは「安全衛生推進者を選任しなければならない」としており，選任すべき者を取り違えていて誤りです。

答え：2　統括安全衛生責任者を選任した特定元方事業者は、一定の資格を有する者のうちから安全衛生推進者を選任しなければならない

「統括安全衛生責任者の下で技術的事項を管理するのは元方安全衛生管理者」と覚えましょう。安全衛生推進者は別制度（10〜50人未満の事業場）で，取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

建設工事現場の安全管理（労働安全衛生法）に関する記述を確認します。つり上げ荷重1トン以上の移動式クレーンの玉掛け業務に技能講習修了が必要なこと，建築物解体等の全材料について石綿の事前調査を行うこと，酸素欠乏危険作業の換気に純酸素を使用してはならないことは，いずれも正しい記述です。

一方，酸素欠乏危険場所の作業で測定した空気中の酸素濃度などの「測定記録」は，3年間保存しなければなりません。設問イは「1年間保存しなければならない」としており，保存期間が短くて誤りです。正しくは3年間です。

答え：1　事業者は、酸素欠乏危険場所の作業場における空気中の酸素の濃度を測定した記録は、1年間保存しなければならない

「酸素欠乏危険作業の測定記録は3年間保存」と覚えましょう。保存期間を1年間と短くした選択肢が誤りです。

考え方

労働基準法上の労働条件に関する記述を確認します。使用者が労働契約締結時に賃金・労働時間などの労働条件を明示すること，労働契約の不履行について違約金・損害賠償額を予定する契約をしてはならないこと，労働契約に附随して貯蓄契約をさせたり貯蓄金を管理する契約をしてはならないことは，いずれも正しい記述です。

一方，労働基準法で定める基準に達しない労働条件を定めた労働契約は，「その基準に達しない部分についてのみ無効」となり，無効となった部分は法の基準に置き換えられます。契約全体が無効になるわけではありません。設問ロは「その労働契約のすべてにおいて無効とする」としており，無効の範囲を広げすぎていて誤りです。

答え：2　労働基準法で定める基準に達しない労働条件を定める労働契約は、その労働契約のすべてにおいて無効とする

「基準に達しない部分だけが無効になり，法の基準で補われる」という点を押さえましょう。契約全体が無効になると書いた選択肢が誤りです。

考え方

建築物に関する記述（建築基準法）を確認します。居室の天井高さを2.1 m以上とし高さが異なる場合は平均によること，「建築」が新築・増築・改築・移転をいうこと，避難階が直接地上へ通ずる出入口のある階であることは，いずれも正しい記述です。

一方，建築物の「階数」には，地上の階だけでなく「地階（地下階）」も算入します。小規模な事務室のみを設けた地階であっても，居室として使う階は階数に含めます。設問ニは「小規模な事務室のみを設けた地階は，階数に算入しない」としており，地階を除いてしまっている点が誤りです。

答え：4　小規模な事務室のみを設けた地階は、階数に算入しない

「階数には地階も含めて数える」という原則を押さえましょう。地階を階数に入れないと書いた選択肢が誤りです。

考え方

建築設備に関する記述（建築基準法）を確認します。11階以上の屋上の冷却塔どうしを2 m以上離すこと，通気管を直接外気に開放すること（漏れ防止装置がある場合を除く），排水槽の通気装置を直接外気に開放することは，いずれも正しい記述です。

一方，地階に居室を有する建築物の屋内に設ける換気設備の「風道（ダクト）」は，火災時に延焼を防ぐため「不燃材料」で造らなければなりません。設問ニは「難燃材料で造らなければならない」としており，求められる材料の等級が緩くて誤りです。難燃材料では不十分で，正しくは不燃材料です。

答え：4　地階に居室を有する建築物の屋内に設ける換気設備の風道は、防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、難燃材料で造らなければならない

「換気設備の風道は不燃材料で造る」のが原則です。難燃材料と書いて要求を緩めた選択肢が誤りで，不燃・準不燃・難燃の順に厳しい，という材料等級の違いを押さえておきましょう。

考え方

建設業法で請負契約書に記載しなければならない事項を確認します。債務不履行の場合の遅延利息・違約金・損害金，価格等の変動に基づく請負代金額や工事内容の変更，天災その他不可抗力による工期変更・損害負担などは，いずれも法で定められた必要記載事項です。

一方，「現場代理人の権限に関する事項および現場代理人の行為についての注文者の請負人に対する意見の提出方法」は，建設業法が請負契約書に必ず書けと定めている事項には含まれていません。現場代理人の選任・通知は別の規定によるもので，契約書の必要記載事項として法定されているわけではありません。設問ハがその「規定されていないもの」に当たります。

答え：3　現場代理人の権限に関する事項及び現場代理人の行為についての注文者の請負人に対する意見の提出方法

請負契約書の必要記載事項（代金・工期・変更時の取扱い・不可抗力・遅延損害など）を押さえ，そこに含まれない「現場代理人の権限」に関する事項を見分けましょう。他の3つは法定の記載事項です。

考え方

元請負人の義務（建設業法）に関する記述を確認します。下請から完成通知を受けたら20日以内に検査を完了すること，支払を受けたら1か月以内に相応する下請代金を支払うこと，下請代金のうち労務費相当分を現金で支払うよう配慮することは，いずれも正しい記述です。

一方，元請負人が，工事を施工するために必要な工程の細目や作業方法などを定めようとするときは，あらかじめ「下請負人の意見」を聞かなければなりません。発注者の意見ではありません。設問ニは「あらかじめ，発注者の意見を聞かなければならない」としており，意見を聞く相手が誤りです。正しくは下請負人です。

答え：4　元請負人は、その請け負った建設工事を施工するために必要な工程の細目、作業方法その他元請負人において定めるべき事項を定めようとするときは、あらかじめ、発注者の意見を聞かなければならない

「工程の細目・作業方法を定めるときは，あらかじめ下請負人の意見を聞く」のが元請の義務です。意見を聞く相手を発注者にした選択肢が誤りです。

考え方

1号屋内消火栓設備のポンプ（加圧送水装置）に関する記述を確認します。吐出側に圧力計・吸込側に連成計を設けること，吐出量が定格の150％のとき全揚程が定格全揚程の65％以上であること，始動表示灯を赤色とし消火栓箱の内部・直近に設けることは，いずれも正しい記述です。

一方，1号屋内消火栓設備のポンプ吐出量は，設置個数が最も多い階の設置個数（2を超える場合は2）に，1個あたり「150 L/min」を乗じて得た量以上とします。設問イは「120 L/minを乗じて得た量以上」としており，1個あたりの水量が誤りです。正しくは150 L/minです（120 L/minは2号消火栓などの値と混同させる引っかけ）。

答え：1　ポンプの吐出量は、屋内消火栓の設置個数が最も多い階における設置個数（設置個数が2を超える場合は2とする。）に120L/minを乗じて得た量以上とする

「1号屋内消火栓のポンプ吐出量＝設置個数（最大2）×150 L/min以上」と覚えましょう。1個あたりを120 L/minと小さくした選択肢が誤りです。

考え方

不活性ガス消火設備に関する記述を確認します。局所放出方式の消火剤を二酸化炭素とすること，防護区画が2以上で貯蔵容器を共用する場合に区画ごとに選択弁を設けること，換気装置を消火剤の放射前に停止できる構造とすることは，いずれも正しい記述です。

一方，駐車場や通信機器室であって常時人がいない部分は，室全体にガスを充満させて消火する「全域放出方式」とします。局所放出方式は，室全体ではなく特定の対象物に集中して放射する方式で，これらの区画には適しません。設問ロは「局所放出方式としなければならない」としており，方式が逆で誤りです。正しくは全域放出方式です。

答え：2　駐車の用に供される部分及び通信機器室であって常時人がいない部分は、局所放出方式としなければならない

「駐車場・通信機器室（常時人がいない）＝全域放出方式」と覚えましょう。局所放出方式と取り違えた選択肢が誤りで，室全体に充満させて消火する方式が正しい，と押さえておきましょう。

考え方

分別解体等（建設リサイクル法）に関する記述を確認します。対象建設工事の契約当事者が分別解体の方法・費用等を書面で交付すること，1億円以上の設備改修工事が対象建設工事となること，受注者が下請に分別解体等の計画を告げることは，いずれも正しい記述です。

一方，解体工事業を営もうとする者は，建設業法上の許可（土木・建築・解体工事業などの許可）を受けている場合を除き，その区域を管轄する都道府県知事の「登録」を受けなければなりません。管工事業の許可を受けていても，それは解体工事業の登録の代わりにはならず，解体工事を業として行うには別途登録が必要です。設問ニは「管工事業の許可を受けた者が解体工事業を営もうとする場合は，都道府県知事の登録は不要である」としており，誤りです。

答え：4　「建設業法」上の管工事業の許可を受けた者が解体工事業を営もうとする場合は、当該業を行おうとする区域を管轄する都道府県知事の登録は不要である

「解体工事業を営むには都道府県知事の登録が必要（土木・建築・解体の建設業許可がある場合を除く）」と覚えましょう。管工事業の許可では解体工事業の登録は免除されず，不要とした選択肢が誤りです。

考え方

業務用冷凍空調機器の整備・撤去（フロン排出抑制法）に関する記述を確認します。第一種特定製品整備者がフロン充塡を充塡回収業者に委託すること，回収を行ったら管理者に回収証明書を交付すること，破壊業者が破壊したら充塡回収業者に破壊証明書を送付することは，いずれも正しい記述です。

一方，第一種フロン類充塡回収業を行おうとする者は，「都道府県知事」の登録を受けなければなりません。環境大臣の登録ではありません。設問ロは「環境大臣の登録を受けなければならない」としており，登録先を取り違えていて誤りです。正しくは都道府県知事です。

答え：2　第一種フロン類充塡回収業を行おうとする者は、環境大臣の登録を受けなければならない

「第一種フロン類充塡回収業の登録先は都道府県知事」と覚えましょう。環境大臣と書いて登録先を取り違えた選択肢が誤りです。

考え方

産業廃棄物の処理（廃棄物処理法）に関する記述を確認します。専ら再生利用の対象となる産業廃棄物の委託で管理票（マニフェスト）の交付が不要なこと，電子マニフェストを使えば事業者から都道府県知事への報告が不要になること，事業場外の300 m²以上の保管場所に保管する場合に事前届出が必要なことは，いずれも正しい記述です。

一方，産業廃棄物の「処分業」の許可を受けても，それだけでは収集運搬を業として行うことはできません。運搬を行うには別に「収集運搬業」の許可が必要です。したがって処分業の許可だけで運搬と処分を一括して受託することはできません。設問ハは「産業廃棄物処分業者の許可を受けることにより，運搬及び処分を一括して受託することができる」としており，誤りです。

答え：3　産業廃棄物の処分を業として行おうとする者は、都道府県知事から産業廃棄物処分業者の許可を受けることにより、産業廃棄物の運搬及び処分を一括して受託することができる

「収集運搬業と処分業はそれぞれ別の許可が必要」という点を押さえましょう。処分業の許可だけで運搬まで一括して受託できると書いた選択肢が誤りです。

考え方

公共工事の施工計画等に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢イ「工事の受注者は，設計図書に基づく請負代金内訳書及び実行予算書を，発注者に提出しなければならない」は誤りです。請負代金内訳書は発注者に提出しますが，「実行予算書」は受注者が社内の原価管理のために作る内部資料であり，発注者に提出する義務はありません。実行予算書まで提出しなければならないとした点が不適当です。

選択肢ハ「工事に使用する材料は，設計図書にその品質が明示されていない場合にあっては，最低限の品質を有するものとする」も誤りです。品質が明示されていない材料は，「中等の品質（一般的に良質とされる標準的な品質）」のものを用いるのが原則です。最低限の品質でよいわけではありません。「最低限の品質」とした点が不適当です。

選択肢ロ（総合施工計画書は受注者の責任で作成し特記事項は監督員の承諾を受ける）と選択肢ニ（総合工程表は仮設から試運転調整・後片付け・清掃まで全工程を表す）は，いずれも正しい記述です。

答え：1・3　（イ）実行予算書は発注者提出義務がない、（ハ）明示がなければ中等の品質とすべき

「実行予算書は社内資料で発注者に提出しない」「品質の明示がない材料は中等の品質を用いる」という2点がポイントです。提出義務を広げたり，品質を最低限でよいとした選択肢が誤りです。

考え方

工程管理に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢ロ「ネットワーク工程表には，前作業が遅れた場合の後続作業への影響度が把握しにくいという短所がある」は誤りです。ネットワーク工程表はむしろ，作業どうしの前後関係が明確なため，前作業の遅れが後続作業やクリティカルパスにどう影響するかを「把握しやすい」のが長所です。影響度が把握しにくいのはバーチャート（横線式工程表）の短所であり，説明が逆で不適当です。

選択肢ハ「全体工程の短縮を検討する場合は，当初のクリティカルパス上の作業についてのみ日程短縮を検討すればよい」も誤りです。クリティカルパス上の作業を短縮していくと，途中で別の経路がクリティカルパスに変わることがあります。そのため当初のクリティカルパスだけでなく，短縮に伴って新たに最長となる経路も見ながら検討する必要があります。「当初のクリティカルパス上の作業についてのみ」とした点が不適当です。

選択肢イ（工程表作成時の注意項目）と選択肢ニ（フォローアップの説明）は，いずれも正しい記述です。

答え：2・3　（ロ）ネットワークは影響度を把握しやすい、（ハ）短縮で別経路が最長になり得る

「ネットワーク工程表は前後関係が明確で影響度を把握しやすい」「工期短縮では新たなクリティカルパスも検討する」という2点がポイントです。長所・短所を逆にしたり，当初の経路だけでよいとした選択肢が誤りです。

考え方

品質管理に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢ハ「品質管理のメリットは品質の向上や均一化であり，デメリットは工事費の増加である」は誤りです。品質管理を適切に行うと，手直しや不良の手戻りが減るため，長い目で見るとかえって「工事費は抑えられる」のが一般的です。品質管理そのものがデメリットとして工事費を増やすとする考え方は不適当です。

選択肢ニ「PDCAサイクルは，計画→改善→チェック→実施→計画のサイクルを繰り返すこと」も誤りです。PDCAは Plan（計画）→ Do（実施）→ Check（チェック）→ Act（改善）の順に回すサイクルです。設問は「計画→改善→チェック→実施」と順序が入れ替わっており，PDCAの並びが誤りです。正しくは計画→実施→チェック→改善です。

選択肢イ（品質計画に基づき施工し品質保証を確立する）と選択肢ロ（品質管理には搬入材料検査・水圧試験・風量調整の確認が含まれる）は，いずれも正しい記述です。

答え：3・4　（ハ）品質管理はむしろ工事費を抑える、（ニ）PDCAの順序が誤り

「品質管理は手戻りを減らし工事費を抑える」「PDCAは計画→実施→チェック→改善の順」という2点がポイントです。品質管理を費用増と決めつけたり，PDCAの順序を入れ替えた選択肢が誤りです。

考え方

建設工事における安全管理に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢イ「特定元方事業者は，労働災害を防止するために，作業場所を週に少なくとも1回巡視しなければならない」は誤りです。特定元方事業者による作業場所の巡視は「毎作業日に少なくとも1回」行わなければなりません。「週に少なくとも1回」では回数が少なすぎて不適当です。

選択肢ニ「重大災害とは，一時に3人以上の労働者が業務上死亡した災害をいい，労働者が負傷又はり病した災害は含まない」も誤りです。重大災害とは，一時に3人以上の労働者が業務上死傷（死亡だけでなく負傷・り病を含む）した災害をいいます。死亡に限定し，負傷・り病を含まないとした点が不適当です。

選択肢ロ（安全施工サイクルの説明）と選択肢ハ（災害発生で事業者が刑事・民事・行政・社会的責任を負う）は，いずれも正しい記述です。

答え：1・4　（イ）巡視は毎作業日に1回以上、（ニ）重大災害は死傷者を含む

「特定元方事業者の巡視は毎作業日に1回以上」「重大災害は死亡だけでなく負傷・り病も含め一時に3人以上の死傷」という2点がポイントです。巡視回数を減らしたり，死亡限定とした選択肢が誤りです。

考え方

機器の据付けに関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢ロ「屋上設置の飲料用タンクのコンクリート基礎は，鋼製架台も含めた高さを400 mmとする」は誤りです。飲料用タンクは，下部の点検・清掃ができるよう十分な高さを確保する必要があり，基礎（鋼製架台を含む）の高さは600 mm以上とします。400 mmでは低すぎて不適当です。

選択肢ハ「冷却塔のボールタップを作動させるため，補給水口の高さは，高置タンクの低水位より1 mの落差が確保できる位置とする」も誤りです。ボールタップを確実に作動させるには十分な給水圧（落差）が必要で，補給水口は高置タンクの低水位より3 m以上の落差が確保できる位置とするのが目安です。1 mでは落差（圧力）が不足し，作動が不確実になるため不適当です。

選択肢イ（あと施工アンカーはめねじ形よりおねじ形のほうが許容引抜き力が大きい）と選択肢ニ（冷却塔は排出空気を再び吸い込まないよう外壁とのスペースを十分にとる）は，いずれも正しい記述です。

答え：2・3　（ロ）飲料用タンク基礎は600mm以上、（ハ）補給水口の落差は不足

「飲料用タンクの基礎高さは600 mm以上」「冷却塔ボールタップの補給水口は高置タンク低水位より十分な落差（数m）を確保」という2点がポイントです。高さや落差の数値を小さくずらした選択肢が誤りです。

考え方

配管及び配管附属品の施工に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢イ「冷温水配管に自動空気抜き弁を設ける場合は，管内が負圧になる箇所に設ける」は誤りです。自動空気抜き弁は，管内が「正圧」になる箇所に設けます。負圧の箇所に設けると，空気を抜くどころか弁から外気を吸い込んでしまい，かえって管内に空気が入ってしまいます。「負圧になる箇所に設ける」とした点が不適当で，正しくは正圧の箇所です。

選択肢ロ「冷温水配管からの膨張管を開放形膨張タンクに接続する際は，接続口の直近にメンテナンス用バルブを設ける」も誤りです。膨張管は，配管内の水の膨張・収縮を逃がして圧力を安全に保つ大切な管なので，途中に弁を設けてはなりません。誤って閉じると膨張を逃がせず配管や機器を破損する危険があります。「接続口の直近にバルブを設ける」とした点が不適当です。

選択肢ハ（ステンレス鋼管の溶接は管内にアルゴン・窒素ガスを充満させてTIG溶接）と選択肢ニ（揚水管の試験圧力は全揚程の2倍とし0.75 MPa未満なら0.75 MPa）は，いずれも正しい記述です。

答え：1・2　（イ）空気抜き弁は正圧の箇所に設ける、（ロ）膨張管にバルブを設けてはならない

「自動空気抜き弁は正圧の箇所に設ける」「膨張管には弁を設けない（誤閉止で破損の危険）」という2点がポイントです。正圧・負圧を取り違えたり，膨張管にバルブを設けるとした選択肢が誤りです。

考え方

ダクト及びダクト附属品の施工に関する記述のうち，適当でないものを2つ選ぶ応用能力問題です。

選択肢イ「送風機の吐出し口直後に曲り部を設ける場合は，吐出し口から曲り部までの距離を送風機の羽根径と同じ寸法とする」は誤りです。吐出し口直後は気流が乱れているため，曲り部までの距離は羽根径と同じでは不足で，送風機の羽根径（吐出し口径）の1.5倍以上を確保するのが目安です。距離が短いと圧力損失や騒音が増えます。「羽根径と同じ寸法とする」とした点が不適当です。

選択肢ニ「横走り主ダクトに設ける耐震支持は，25 m以内に1箇所，形鋼振止め支持とする」も誤りです。横走り主ダクトの耐震支持（形鋼振止め支持）は，一般に12 m以内に1箇所設けます。25 m間隔では支持が粗すぎて地震時の揺れを抑えられず，不適当です。正しくは12 m以内です。

選択肢ロ（長辺450 mm超の亜鉛鉄板製ダクトの補強リブ）と選択肢ハ（たわみ継手が負圧となる場合はピアノ線入りを使用）は，いずれも正しい記述です。

答え：1・4　（イ）曲り部までは羽根径の1.5倍以上、（ニ）耐震支持は12m以内に1箇所

「送風機吐出し口から曲り部までは羽根径の1.5倍以上」「横走り主ダクトの耐震（振止め）支持は12 m以内に1箇所」という2点がポイントです。距離や間隔の数値を大きく（または同寸に）ずらした選択肢が誤りです。